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環境医学教室の研究テーマは環境因子による健康影響であるが、大きく分けて当教室で確立したマウスの気管支喘息モデルを用いた環境性呼吸器病の実験的研究と放射線医学的画像診断をツールとした職業性呼吸器病に関する臨床疫学的研究、環境起因性呼吸器悪性腫瘍に関わるバイオマーカーの検討を行っている。また、地域社会のニーズに対して研究的な視点で取り組むための参加型研究としてアジアにおけるじん肺読影医養成に関する研究、コンゴ民主共和国での産業環境保健推進プロジェクト、高知における小規模事業所へのWISEの導入に取り組んでいる。

1.職業・環境性呼吸器病の実験的研究
 職業・環境性呼吸器病は空気中の浮遊粉じんを吸入することが原因となる。その粉じんの性質により、気管支喘息のようなアレルギーや慢性炎症、じん肺のような不可逆性の線維化、肺がんや中皮腫などの悪性腫瘍を引き起こす。これらの機序を説明するために動物モデルや培養細胞を用いての実験を行っている。現在、農学部や金星製紙、カンキョーと共同でアレルギー疾患の発症予防のための空気清浄機や浄水器用フィルターを開発している。平成18年度JST産学共同シーズイノベーション化事業(顕在化ステージ)において、研究課題名「アレルギー発症予防用特殊フィルターの開発(平成18年度10月採択課題)」を実施した。本研究課題は、平成18年11月から平成19年10月の期間において実施された。産学共同研究課題であり、金星製紙株式会社(高知市)と本学医学部環境医学教室(研究リーダー:中村裕之教授、平成19年1月まで)・農学部土壌環境学、さらに平成19年1月からは金沢大学医学部、平成19年4月からは岐阜薬科大学が加わった。参加機関の拡大の伴い、研究内容も広がりを見せ、アレルギーの発症に関る大気環境・水質環境中の化学物質を吸着・除去する新規吸着剤およびその吸着剤を利用した新規フィルター製品開発のための基礎研究を実施した。本研究課題の成果として、新規フィルターとして特許申請を行なった(平成20年2月)。また、平成19年11月に菅沼成文教授が着任して以降、高知県産業振興センターのいわゆる100億基金による研究費に金星製紙、農学部と共同で採択され現在アレルギー予防フィルター実用化のための研究開発をさらに進めているところである。また、菅沼教授の前任地の福井大学で開始した他大学や国立がんセンター研究所と共同での職業性の石綿曝露者を対象とした中皮腫・肺がん等職業・環境性悪性腫瘍の早期発見を目的とするバイオマーカーの開発と実際応用を進めているところである(文部科学科研萌芽研究に応募)。

2.職業性呼吸器病の画像研究
 現在進行中の北陸地域における建設作業者の石綿関連疾患に関するコホート調査を高知でも展開すべく準備中であり(文部科学科研基盤研究(B))、この石綿関連疾患のスクリーニングに関しては平成21年から23年までの研究費も採択された(文部科学科研基盤研究(B))。また、その際に、最もよく用いられる検診ツールである胸部画像について世界標準のILOじん肺エックス線分類の普及と共に我々が国際共同開発した職業環境性呼吸器病のためのCT分類(ICOERD)の応用研究を進めている。日下幸則教授(福井大学)、富士通、松本徹客員教授(福井大学)と共同開発したICOERD Viewer ver.1はじん肺などのCT分類の研究・教育用のビユアーで半定量的な判定を初心者にも可能にする(RSNA2007で発表)。これを発展させ、エックス線装置メーカー、情報システム企業、山口大学木戸尚治教授などと協力してじん肺の自動判定装置の開発を進めているところである(JSTシーズ発掘試験(A)に採択)。また、ILOじん肺分類及び日本じん肺エックス線分類の改訂に伴いDR等のデジタル胸部エックス線画像の利用に際し、適切なモニターの検討をナナオ及び本学第三内科、放射線部の協力を得て行なった。

3.地域参加型の地域保健・産業保健研究
 第一次産業や第二次産業が主である途上国においては日本が経験し克服してきた感染症や職業病が未だに蔓延している。菅沼教授は長年ILOじん肺専門家としてタイ、ベトナム、インドネシアの厚生省から招聘されILOじん肺講習会を行い各国がWHO/ILOけい肺撲滅計画に則り国家計画を策定するのを助けてきたが、その結実の一つがタイで実現しようとしているAIR Pneumo(アジアじん肺読影医養成プログラム;リーダー:日下幸則教授、日本産業衛生学会、タイ産業衛生学会等が支援)である。これは現地の厚生省や医師達と共に講習内容、能力判定試験を開発し、講習会を定期的に実施し専門家を養成しようとするプログラムであり、ILOも支援を表明している。
 また、大学院生のコンゴ人医師Ngatu Nlandu Rogerさんが自ら高知県で立ち上げたRDコンゴ子供基金を基盤に故国コンゴ民主共和国で展開する保健・農業・教育のサブユニットからなる「平和村プロジェクト」を持続可能な地域自立支援プロジェクトとして科学的に検証していく予定である。モデルとする村に学校を創り、農園で作物を育て学校給食を提供しながら、住民に農業を教えて経済的に自立させる。そして、保健センターを拠点に移動診療所で地域の実情にあった保健サービスを提供するという地域参加型開発プログラムである。農学部と教育学部を擁する高知大学で蓄積してきたノウハウを合わせて、現地の人材育成と技術移転に貢献できる道を模索していく。
加えて、高知県のように農業、漁業が大きな産業である地域において農業、漁業に関連する職業性疾病の対策を進めるため、小木和孝先生(労働科学研究所)ら日本人研究者が開発し特にフィリピン、ベトナム、タイなどで定着しているWISE(小規模事業場の作業改善)およびWIND(農村開発型作業改善)を逆輸入して高知におけるWISEを展開していく準備を進めている。

【研究業績】
 
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筆頭著者

責任著者

2007
(11月以降)

0編(0)

0編(0)

4編(11.103)

2008

2編(4.386)

1編(2.193)

4編(7.321)
和1編

2009
(3月まで)

1編(1.848)

1編(1.848)

2編(5.889)


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